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木造住宅の耐震診断

倒壊とはどのような状況か。

 

建物の重量は「柱」が支えている。揺れによって建物の変形が大きくなると、傾いた柱が上部の重量を支え切れなくなる。実際には、1階の柱が2階より上の重量(平家だったら屋根の重量)を支えられなくなって押しつぶされる、状況。 

 

 

建物倒壊のメカニズム
木造住宅の耐震診断・耐震補強設計・補強工事の勘所 佐久間順三著より引用

 

 

耐震診断は、大地震(震度6強または7程度)時に既存の木造住宅が倒壊するかどうかを診断することで、その目的は、倒壊して尊い命が奪われることがないようにするということ。

 

 

建物の倒壊には三つの要素「建物の重量」「変形の大きさ」「重量を支える耐力(主に柱の本数)」が大きく関係しており、これを改善すれば建物は倒壊しにくくなる。

 

1)建物重量を軽くする:屋根、床、壁などを軽くする。

 

2)変形を小さくする:耐震補強壁を増設する。

 

3)支える耐力を大きくする:柱を増設する。(シロアリ被害の柱や梁を改修する。)

 

 

 

耐震診断による耐震性能の判定は、建物の上部構造評点の計算による。

 

上部構造評点=保有する耐力÷必要耐力

 

0.7未満:倒壊する可能性が高い、0.7以上1.0未満:倒壊する可能性がある、1.0以上1.5未満:一応倒壊しない、1.5以上:倒壊しない

 

 

 

上部構造評点の区分と建物被害の状況
木造住宅の耐震診断・耐震補強設計・補強工事の勘所 佐久間順三著より引用

 

 

計算方法の詳細は省くとして、保有する耐力の評価に建築基準法の改正により厳格化された内容が反映され、建物の劣化度が大きく影響するので、平成12年6月建基法改正以前の木造住宅で上部構造評点が1.0を超えることはまずない。

 

ということは、かつて一般にごく普通に建てられた建物は「倒壊する可能性がある」と判定されることになる。日本中「倒壊する可能性がある」木造住宅でいっぱい!

 

かといって、東北地方太平洋沖地震でも熊本地震でも「倒壊する可能性がある」でも倒壊しなかった建物が多々あるのも事実。

 

耐震化は一時騒がれるが、喉元過ぎて「まぁうちは大丈夫だろう」と忙しない日常に戻っていく。

そういうもんだろう。それでいいんだろう。

 

行政も、無料簡易耐震診断を行ったり、耐震診断や耐震補強工事に一部補助金を出したりと鳴かず飛ばずのサービスを行っていて、やることはやっている感満載(万歳?)。

 

要は、私の取り組みとしては、耐震の相談があったら上記1)2)3)を状況に合わせて実行するということだ。

 

1)は素人でもイメージしやすいし、例えば2階に大量に本があれば1階に移すなど、すぐに実行できることもある。

 

2)3)こそプロに求められる技能。できれば、大儀な耐震診断を行わずとも耐震の勘所を押さえ、的確な補強計画を提案できるようになるべき(一般耐震診断費用の相場は10万円!?程度、作業量・専門的判断に対する報酬としてめちゃくちゃ安いと思うから、耐震診断まで踏み込まない)。日頃から耐震的観点で建物を観察し、知見を積む(自分の考え方が正しいか内々に耐震診断しチェックするということにもなるのだが)必要がある。

 

中には適当な現況調査で、高価な耐震診断ソフト使って、立派な調査書を作成して「やりました!」的な耐震診断の多いことよ。今こそ全ての日本国民に…とチコちゃんのように言いたい。